Dynamics 365

Microsoft Dynamics 365 無料トライアル版の活用法

CRMソリューションである、Microsoft Dynamics 365 Plan1に30日間の無料トライアル版があるのをご存じでしょうか?今回は、30日間の無料トライアル期間を有効に活用する方法について発信していきます。

無料トライアル期間とは?

SaaSクラウドサービスやパッケージでは、導入検討時に操作感や機能検証を目的として無料トライアル版が提供されています。無料期間は2週間や1ヵ月とサービスによって異なりますが、無料でユーザが自由にサービスを利用することができます。CRMソリューションである、Microsoft Dynamics 365 Plan1でも30日間の無料トライアル版の提供を行っております。なお、Microsoft Dynamics 365 Plan1で利用可能なアプリケーションは「営業」「顧客サービス」「フィールドサービス」「プロジェクトサービスの自動化」の4つのアプリケーションになります。

無料トライアル期間はあっという間に終わってしまう?

無料トライアル版を申し込んでも、あまり触らずに無料トライアル期間が終わってしまったという経験をされた方も多いのではないでしょうか?「無料」「トライアル」ということから気軽に申し込んでしまい、その後の初期セットアップ、操作方法を理解するのに苦労し、機能検証や操作感の確認が不十分なまま終わってしまうことがよくあります。

無料トライアルを申し込む前に検討すること

無料トライアルを申し込む前に一番重要なことは、無料トライアルで確認する目的をはっきりさせることです。なんとなく始めてしまっては、すぐに無料トライアル期間が終わってしまいます。それでは無料トライアル版の活用方法について整理していきましょう。

導入前検討としての活用法

導入時の他パッケージとの機能比較

おそらく、無料トライアル版を利用する目的として一番多いのは、導入時の他CRMソリューションとの比較ではないでしょうか。複数のソリューションから自社にあったソリューションを評価する際に無料トライアル版を実際に利用して検証します。この場合、評価軸の明確化と評価するための業務シナリオを準備しておくことをおすすめします。自社として重視する評価軸、例えばカスタマイズの容易性、officeソフトとの親和性、ダッシュボードなどいくつかの評価観点を明確にしたうえで、それを評価する業務シナリオや操作シナリオを用意しておくことで、短い期間での効果的な検証が可能になります。

自社業務への適用可否検討

自社業務をMicrosoft Dynamics 365 Plan1で実現できるか適用可否についても無料トライアル期間を利用して検証することが可能です。この場合、簡単でもよいので、自社業務フローと実際業務で利用しているデータを登録してみることをおすすめします。具体的な数値を用いることで、機能の理解と業務への適用可否についての判断がつきやすくなるためです。また、Microsoft Dynamics 365 Plan1は、4つのアプリケーションが提供されているため、そのアプリケーションのうちどのアプリケーションのどの機能を検証するかも明確しておくと、より有効な検証につながります。

導入プロジェクト開始後の活用

業務フローとのFIT&GAP

すでに導入を決定した場合に、導入プロジェクトとして自社業務フローとのFIT&GAPに無料トライアル期間を有効に利用するということも可能です。この場合、現行の業務フローとMicrosoft Dynamics 365を利用した場合の業務フローを準備しておくと検討がスムーズにいきます。またエンドユーザー向けに簡単な操作マニュアルのようなものが用意できると、GAP部分の洗い出しを効果的行うことが可能です。

ベンダー、パートナーをうまく活用する

目的を明確にし、準備をしないと効果的な検証ができないが、準備をするためにも自社内だけでは難しいという方も多いと思います。SaaSクラウドサービスやパッケージには設計思想というものがあり、どういう思想でその機能がつくられているかを理解して、自社業務に適用していくことがとても重要です。それらを限られた期間とリソースの中で、独学で理解していくのはなかなか難しいです。そのような場合は、SaaSクラウドサービスやパッケージを提供しているベンダー、パートナーをうまく巻き込んで検討することをおすすめします。必要な情報を効率的に得られ、限られた期間内で有効な検証が可能になります。

まとめ

いかがでしたでしょうか?無料トライアル期間内でMicrosoft Dynamics 365 Plan1を効果的に活用するための方法について述べてきました。無料トライアル版の利用目的を明確にして検証を進めてもらい、ベンダーやパートナーをうまく活用しながら必要な情報を整理していくとより効果的な導入が可能になりますので、検討してみてはいかがでしょうか?

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