建築業

建設業原価計算の基本ステップ

建設業会計について、今回は建設業の原価計算方法の基本ステップについて整理していきます。

建設業の経営活動と原価計算

【実際工事原価計算の基本ステップ】

実際工事原価計算の基本ステップ

工事原価計算で必要なシステム要件

原価計算の3つのステップで必要になってくるシステムとはどのようなものになるのでしょうか?

費目別原価計算

費目別原価計算では、取引により発生した費用を工事直接費と工事間接費に分類します。システムでは、勘定科目マスタや購買システム、経費精算システム、原価管理システムのフロント系マスタの設定時にこれらに分類できるように設定することで制御します。たとえば、工事開始後に材料を発注した場合は、購買システムへのデータ入力時に直接費データとして作成されるような制御がなされる必要があります。この制御は、購買システムの要求、発注、検収機能に工事番号を付加することで直接費とし、工事番号を付加しないもしくは工事間接費用の工事番号を付加して間接費と区分することで実現します。

部門別原価計算

部門別原価計算では、工事間接費として発生した部門個別費と部門共通費を施工部門と補助部門に分類する必要があります。システムでは、費目別原価計算で分類された工事間接費に発生部門の情報を付加することで制御します。また工事間接費のうち部門共通費については、複数の部門に共通して発生する費用のため、配賦基準をもって各部門に配賦する必要があります。システムでは配賦基準のマスタなどを用いて配賦ルールを実装し、配賦ルールに従ってシステムで自動的に配賦できるように設計・実装します。また補助部門費については、最終的に各工事に配賦するために、施工部門に配賦する必要があり、こちらも配賦ルールが必要です。

工事別原価計算

工事別原価計算では、費目別計算で分類された工事直接費と部門別原価計算で計算された施工部門費を個別工事に分類する必要があります。システムでは、工事直接費に工事番号情報を付加することで、どの工事で発生した費用なのか分類できます。また施工部門費についえては、配賦ルールを作って各工事に配賦します。

まとめ

いかがでしたでしょうか?建設業において個別工事の原価管理を行っていくことの重要性と原価計算の基本ステップを整理してきました。また、原価計算の基本ステップを実現するためのシステムのポイントについても少し触れました。「配賦」が頻繁にでてきましたが、システム構築の現場でも、配賦については各配賦段階と様々な方法があるため、お客様によって独自の要素が出てくることが多いです。また検討に時間がかかってしまうところでもあります。

次回予告

次回は、費目別原価計算について深く掘り下げて整理していきます。システム構築時のポイントもより多く発信していきます。

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